コロナ不景気が叫ばれる中、景気循環について調べてみた
世の中は現在コロナウイルスに翻弄され、自粛生活が続いています。
読者の方も自粛による影響を大きく受けている事だと思います。
自粛が続くと、モノやサービスが売れなくなり、不景気になります。
景気後退の影響を最小限にしようと、
政府も財政出動し、日銀も追加金融緩和を行っています。
一般的に、景気は不景気と好景気は交互にやってくる３〜５年周期のサイクル（景気循環）を形成しています。
２〜３年が景気拡大期、１〜２年が景気後退期になります。
これはなぜでしょうか？
分かりやすい動画があったので、一つの理論として紹介します。
この動画では、借金が景気循環を引き起こしているとしています。
また、長期の経済成長を支えるものとして
- 資本ストックの増加
- 労働人口の増加
- 技術進歩
があるようです。
日本の労働人口が減少することは確定しているので、資本ストックの有効活用、技術進歩を担う理系人材の育成と活躍が必要そうですね。
「景気サイクルを予見する方法」
景気サイクルを予見できれば、設備や人材への投資判断を補助することが出来るかもしれません。
そのためには、いくつかの経済指標を追いかける必要があります。
最も重要で、有名な物は以下の３つです。
- GDP（国内総生産）：一定期間に生み出された付加価値です。付加価値とは、生産額から原材料などの中間投入額を差し引いたものです。最も有名で重要ですが、四半期毎に一度で発表までに1ヶ月半のタイムラグがあります。
- 鉱工業生産指数：製造業の生産活動を示す指数。毎月1ヶ月遅れで発表されます。
- 日銀短観：企業経営者へのアンケート結果を指数化したものです。特に、大企業製造業況判断DIが有名です。経営者による景気感を指数化したものです。四半期毎の発表です。
次に、景気変動を先取する指標として様々な先行指数があります。
以下に一例として、
- 半導体製造装置受注数を取り上げます。
半導体製造装置は非常に高額ですが、半導体の需要は景気に激しく左右されます。
つまり、半導体製造装置を購入するのは非常に重要な決断で、景気変動を予測して行われる事が考えられます。
よって、半導体製造装置受注数の増減は景気循環を先取りする一つの指標になると考えられます。
最近は、受注額は発表せずに販売額だけを発表しているようです。
そのため、受注額に比べて先行性は悪くなっています。
資料は、以下のサイトでみられます。(転載許可申請が厳しかったため）
毎月17日前後の発表のようです。
この資料を見ると、
販売額が2019年2月から 前年度比マイナスに転じ(米中貿易戦争？）、
2019年6月に底を打って回復途上にコロナショックに襲われた事がわかります。
今までは興味がなく聞き流していたり読み飛ばしていた経済指標も、少し身近に感じられますね。
ではでは。
